植民地統治下の南アジア

ヨーロッパでは17世紀後半以降，キャラコと呼ばれるインドの［ 1. 綿織物(綿布) ］が大流行し，その購入のため，貿易を独占していたヨーロッパ各国の［ 2. 東インド会社 ］は大量の金や銀をインドにもたらした。これは商工業の発展を促し，各地の地方勢力は経済基盤を固め自立化し初め，ムガル帝国第６代皇帝［ 3. アウラングゼーブ ］が1707年に亡くなると，ムガル帝国は力を失って事実上解体し，地方勢力が抗争を繰り返すようになった。18世紀半ばからは，イギリスとフランスの［ 2 ］が地方勢力の争いに介入して，支配の拡大をねらった。
［ 3 ］が亡くなった1707年にイギリスでは，［ 4. アン女王 ］のもとイングランドとスコットランドが合同して［ 5. 大ブリテン王国 ］が成立した。

イギリスはインド西部の［ 1. ボンベイ ］(現在のムンバイ)・インド東南部の［ 2. マドラス ］(現在のチェンナイ)・ガンジス川河口近くの［ 3. カルカッタ ］(現在のコルカタ)を根拠地とし，フランスはインド東南部の［ 4. ポンディシェリ ］・ガンジス川河口近くの［ 5. シャンデルナゴル ］を拠点としていた。ヨーロッパで勃発した［ 6. オーストリア継承戦争 ］(1740～48年)中に始まった南インド東部をめぐるカーナティック戦争(1744-48,50-54,58-61)でイギリスはフランスを破った。さらにヨーロッパで［ 7. 七年戦争 ］(1756～63年)が戦われているさなかの［ 8. 1757 ］年におきた［ 9. プラッシー ］の戦いで東インド会社書記［ 10. クライヴ ］率いるイギリス東インド会社軍は，フランスと同盟した［ 11. ベンガル太守 ］軍およびフランス軍の連合軍を破った。1763年に結ばれた［ 12. パリ条約 ］で，フランスは［ 4 ］や［ 5 ］などの若干の都市を除き全植民地を放棄し，インドにおけるイギリスの優位が確定した。

イギリス東インド会社は，1765年に［ 1. ベンガル ］・ビハールなどの［ 2. 徴税権 ］(ディーワーニー)をムガル帝国から獲得した。その後，南インドにあったヒンドゥー教の地方政権［ 3. マイソール ］王国を４次にわたる［ 3 ］戦争(1767～99)で破った。さらに，デカン高原西部を支配していたヒンドゥー教諸侯の［ 4. マラーター ］同盟を３次にわたる［ 4 ］戦争(1775～1818)で，パンジャーブを支配していた［ 5. シク ］王国を２次にわたる［ 5 ］戦争(1845～49)で破り，イギリス東インド会社はインド全域を制圧することに成功した。

インドを統治していたイギリス［ 1. 東インド会社 ］は，18世紀末から地税を確保するために地税制度の改革を行った。北インドでは地主・領主(ザミンダール)を土地所有者と認定して納税責任を負わせる［ 2. ザミンダーリー制 ］を，南インド・西インドでは小農民(ライヤット)を土地所有者として土地所有権を与えて彼らから徴税する［ 3. ライヤットワーリー制 ］を導入した。しかし，これらの徴税制度はインド社会に深刻な影響を与えた。当時のインド村落では耕作者だけでなく大工や洗濯人など様々な職業の人々が土地に対する権利を持っていた。新たに導入された制度では一人だけに土地所有権を与え，他の人々の権利を無視したため，多くの地主や農民などが既存の権利を失って没落し，イギリス［ 1 ］に対する不満が高まった。

18世紀後半にイギリスで［ 1. 産業革命 ］が始まって機械織りの安価な綿布が大量に生産されるようになると，インドは綿布の輸入を強制されるようになった。1813年に［ 2. 東インド会社 ］のインド貿易独占が廃止されると，綿布の輸入額は急増し，1810年代末にはイギリス製綿布の輸入額がインド製綿布の輸出額を上回るようになった。その結果，19世紀前半にインドの在来手工業は崩壊し，綿花や藍などの原材料をイギリスに輸出し，イギリスから工業製品を大量に輸入する立場へ転換した。また，貿易赤字を補うために，中国へアヘンや綿花を輸出した(三角貿易)。
1833年には［ 2 ］の中国貿易・茶貿易に関する独占権も廃止され(実施は1834年)，［ 2 ］は商業活動を停止し，インドの統治機関となった。

イギリスの植民地支配による社会変容のなか，［ 1. 1857 ］年に［ 2. 東インド会社 ］のインド人傭兵［ 3. シパーヒー ］が反乱を起こすと，イギリスの支配に対し不満を抱いていた旧支配層，土地を失った旧地主層や民衆が参加し，北インド全域へ反英闘争が広がった(インド大反乱)。反乱軍は，［ 4. デリー ］を占拠し，名目的な存在となっていた［ 5. ムガル ］皇帝を擁立して戦ったが鎮圧された。翌58年，イギリスは［ 5 ］皇帝を流刑に処して廃し(［ 5 ］帝国の滅亡)，大反乱の責任をとらせて［ 2 ］を解散させて，インドの直接統治に乗り出した。［ 6. 1877 ］年に［ 7. ヴィクトリア ］女王がインド皇帝に即位し，［ 8. インド帝国 ］が成立した。
(1)［ 3 ］の乱が起きている時期の中国では，［ 9. 太平天国 ］の乱(1851～64)や［ 10. アロー ］戦争(1856～60)が起きていた。(2)イギリスによる直接統治では，地方政権である［ 11. 藩王国 ］も残して間接統治を行うとともに，旧［ 2 ］領は直轄領とした。(3)［ 6 ］年に西アジアでは，［ 12. ロシア＝トルコ(露土) ］戦争(1877～78)が勃発した。

イギリスの植民地支配のもとで，西欧教育を受けた弁護士や技術者・官僚などのエリート層が形成され，民族資本も成長した。イギリスは，インド人エリートを植民地支配の協力者として利用しようとして，1885年，［ 1. ボンベイ ］にインド人有力者を集めて，インド人の諮問機関として［ 2. インド国民会議 ］を発足させた。当初，［ 2 ］はイギリスに協調的な穏健な組織だったが，19世紀末に急進的な［ 3. ティラク ］らが台頭すると，反英的な民族運動組織へと変わっていった。
(1)インド人エリート層の中には，夫に先立たれた妻が夫の火葬の火で生きながら一緒に焼かれる［ 4. サティー ］(寡婦殉死)に対する反対運動を行ったラーム＝モーハン＝ローイ(1772/74～1833)などもいた。(2)［ 2 ］はのちに政治結社として，国民会議派と呼ばれるようになった。

イギリスはヒンドゥー教徒とムスリムの宗教的対立を利用して民族運動を分断させようとして，1905年に［ 1. ベンガル ］州をムスリムの州とヒンドゥー教徒の州に分ける［ 1 ］分割令を発表した。これに対し，［ 2. 国民会議 ］は1906年に［ 3. カルカッタ ］で大会を開き，イギリス製品不買(英貨排斥)・［ 4. スワデーシ ］(国産品愛用)・［ 5. スワラージ ］(自治獲得)・［ 6. 民族教育 ］の４綱領を採択し，反英運動が燃え上がった。この結果，1911年に［ 1 ］分割令は撤回された。この過程の中で，［ 1 ］分割令でムスリムが多数派の州が成立する利点をイギリスがムスリムに対して説いた影響もあって，ムスリムはイギリスの支援のもと［ 7. 全インド＝ムスリム連盟 ］を結成し，ヒンドゥー教徒主体の［ 2 ］に対抗した。［ 7 ］は結成当初は対英協調路線をとっていたが，1911年に［ 1 ］分割令が撤回され，さらに第一次大戦でイギリスがイスラーム教国のオスマン帝国と戦うようになると，反英化していった。
［ 2 ］の［ 3 ］大会は，日露戦争(1904～05)における日本の勝利に刺激・影響を受けている。

第一次大戦でイギリスは，戦後の自治を約束して，インドの戦争協力を取り付けていた。しかし，大戦後の1919年に制定された［ 1. インド統治法 ］は，州行政の一部をインド人にゆだねただけで，自治の約束とはほど遠い内容であった。同年，イギリスは反英運動を弾圧するために，［ 2. ローラット法 ］を制定し，令状なしでの逮捕や裁判なしでの投獄を行う権限を総督に与えた。［ 2 ］が制定されると，インド各地で抗議集会が開かれ，パンジャーブ地方の［ 3. アムリットサール ］では，イギリス軍が発砲して多数の死傷者が出た(［ 3 ］事件)。

第一次大戦中に行った自治の約束を守らず，反英運動を弾圧する［ 1. ローラット法 ］を制定したイギリスに対し，［ 2. 国民会議派 ］の指導者［ 3. ガンディー ］は［ 4. 非暴力・不服従 ］の抵抗運動を展開した。一方，第一次大戦でオスマン帝国と戦っているイギリスがカリフ制を危機に陥れていると考えたインドのムスリムは，カリフ擁護運動(ヒラーファト運動)を行った。［ 3 ］はムスリムのこの運動を同じ反英の立場だとしてこれに協力し，［ 4 ］運動に対するムスリム民衆の支持を獲得することに成功した。しかし，非暴力を貫くという［ 3 ］の理想通りには行かず，警察官殺害事件が発生したため，1922年に［ 4 ］運動は中止された。
(1)［ 3 ］は南アフリカで弁護士としてインド人の権利擁護のために闘うなかで，［ 4 ］の理念を作り上げた。(2)［ 3 ］は［ 4 ］による抵抗運動をヒンディー語で「真理の把握」を意味する［ 5. サティヤーグラハ ］と称した。

ガンディーはムスリムによるカリフ擁護運動(ヒラーファト運動)を支援してムスリムの支持を獲得したが，トルコ革命によりカリフが退位してこの運動が退潮すると，ヒンドゥー教徒とムスリムの対立が激化した。こうしたなか，新インド統治法を制定するために1927年に設置された憲政改革調査委員会(サイモン委員会)にインド人が含まれていなかったことから反英運動は再び激化した。1929年，［ 1. 国民会議派 ］ラホール大会で急進派の［ 2. ネルー ］らが［ 3. プールナ＝スワラージ ］(完全独立)を決議し，運動は新たな段階に入った。30年，ガンディーはイギリスによる塩の専売制を打倒する「［ 4. 塩の行進 ］」を組織し，第２次［ 5. 非暴力・不服従 ］運動を開始した。

1931～32年にかけてイギリスはインドの諸勢力をロンドンに召集して［ 1. 英印円卓会議 ］を開催したが，成果はあがらなかった。35年，［ 2. 新インド統治法 ］が制定され，州自治は一応認められたが，総督が任命するイギリス人の州知事が大きな権限をもっており，完全独立の要求にはほど遠いものであった。37年，［ 2 ］にもとづく州選挙が行われ，パンジャーブとベンガルを除く州でヒンドゥー教徒主体の［ 3. 国民会議派 ］が多数を占めた。このため，ムスリムはヒンドゥー教徒による支配を警戒し，［ 3 ］とムスリムの［ 4. 全インド＝ムスリム連盟 ］との対立が深まった。第二次世界大戦中，民族運動指導者のチャンドラ＝ボースは武力による独立を目指し，日本の支援のもとインド国民軍を組織した。一方，［ 3 ］はイギリスに対し全面撤退を求める「インドを立ち去れ」運動を展開したが，［ 4 ］はこの運動に反対し，イギリス側の求めに応じて戦争遂行に協力した。また，［ 4 ］の指導者となった［ 5. ジンナー ］は1940年に開かれた大会でムスリムとヒンドゥー教徒を異なる民族とする「二民族論」を提唱したが，これはインドと［ 6. パキスタン ］の分離独立へとつながっていく。