ヴェルサイユ体制とワシントン体制

1919年１月から［ 1. パリ講和会議 ］が開かれたが，敗戦国は参加できず，ロシアのソヴィエト政権も招かれなかった。講和の基礎となったのは，アメリカ大統領［ 2. ウィルソン ］が大戦中の18年１月に発表した［ 3. 十四カ条 ］であったが，戦勝国が自国の国益に固執したため，国際連盟の設立以外はほとんど実現しなかった。会議をリードしたのは，アメリカ大統領［ 2 ］，イギリス首相［ 4. ロイド＝ジョージ ］，フランス首相［ 5. クレマンソー ］であった。

1919年６月，ドイツに対する［ 1. ヴェルサイユ ］条約が調印された。ドイツはすべての海外植民地を失い，［ 2. アルザス・ロレーヌ ］をフランスに返還し，バルト海への出口としてポーランドへ西プロイセン(ポーランド回廊)を割譲したためドイツは東西に分離された。また，［ 3. オーストリア ］との合併が禁止され，徴兵制禁止や潜水艦・軍用機の保有禁止などの［ 4. 軍備制限 ］と，ライン川両岸地域である［ 5. ラインラント ］の非武装化，巨額の賠償金支払い(21年に1320億金マルクに決定)を課せられた。調印が1871年にドイツ帝国成立宣言が行われたヴェルサイユ宮殿「［ 6. 鏡の間 ］」でなされたことに象徴されるように，フランスによる復讐だとみられ，講和会議にドイツの代表の出席も認めない一方的な断罪だったため，ドイツ国内に大きな反発と不満を呼び起こした。
(1)ドイツが保有していたアフリカの植民地はイギリスとフランスが獲得し，ドイツ領南洋諸島は赤道以北を日本が，赤道以南をオーストラリアが国際連盟からの委託を受けて［ 7. 委任統治 ］することなった。(2)ドイツとフランスの地帯にある［ 8. ザール ］炭田地方は15年間国際連盟が管理したのち，住民投票で帰属を決定するとされ，35年の住民投票でドイツに編入された。注意:［ 5 ］にあるルール地帯と［ 8 ］を混同しないように!!

連合国は，オーストリアと［ 1. サン＝ジェルマン ］条約，オーストリアから分離独立したハンガリーと［ 2. トリアノン ］条約，ブルガリアと［ 3. ヌイイ ］条約，オスマン帝国と［ 4. セーヴル ］条約を結んだ。オスマン帝国では，［ 5. ムスタファ＝ケマル ］(ケマル＝パシャ，ケマル＝アタテュルク)が新政府であるトルコ大国民議会を樹立し，イズミルを占領したギリシア軍を破った。トルコ新政権は［ 4 ］条約を廃棄させ，1923年に連合国と［ 6. ローザンヌ ］条約を結んだ。
ハンガリーに注目。第一次世界大戦の同盟国はドイツ・オーストリア・オスマン帝国・ブルガリア計４か国というが，講和条約は５つ。これは，ハンガリーがオーストリア＝ハンガリー帝国から独立したためである。独立はしたが，ハンガリーも敗戦国である。

［ 1. パリ講和会議 ］で成立したヨーロッパの国際秩序をヴェルサイユ体制と呼ぶ。ヴェルサイユ体制では，ドイツの弱体化と，ソヴィエト政権の封じ込めが図られた。東欧とバルカンでは，［ 2. 民族自決 ］原則のもと，新興独立国が誕生した。ロシアから［ 3. フィンランド ］とバルト３国(エストニア・ラトヴィア・［ 4. リトアニア ］)が独立し，オーストリアからハンガリー・［ 5. チェコスロヴァキア ］と，のちのユーゴスラヴィアが独立した。さらに，旧ロシア領とドイツ領の一部を合わせて［ 6. ポーランド ］が独立した。しかし，英・仏・米は植民地を放棄する意志はなく，アジア・アフリカにおいては［ 2 ］原則は適用されなかった。中東においては，イラク・トランスヨルダン・［ 7. パレスチナ ］がイギリスの，［ 8. シリア ］がフランスの［ 9. 委任統治領 ］とされた。
(1)ユーゴスラヴィアは，セルブ＝クロアート＝スロヴェーン王国が1929年に改称した国名。(2)キリスト教徒の住民が多いレバノンは，フランスにとって統治しやすい地域だったため，シリアからのちに分離された。

報復的内容を持つヴェルサイユ体制にドイツ国民は憤慨した。ドイツ代表の参加も認めず一方的に押しつけられ，支払い不可能な高額な賠償，軍備制限，恣意(しい)的に国境線が引かれてドイツが東西に分離されたことは，ドイツ国内に反ヴェルサイユ体制の機運を高めた。反ヴェルサイユ体制の声は，やがてナチス(［ 1. 国民社会主義ドイツ労働者党 ］)の［ 2. ヒトラー ］の台頭を許し，1939年に第二次世界大戦が勃発する。ヴェルサイユ体制は20年しかもたなかったのである。
ナチスはナチ党という場合もある。ナチとは政敵がつけた蔑称であり，正式な党名の略語はNSDAPである。

アメリカ大統領［ 1. ウィルソン ］の［ 2. 十四カ条 ］で提唱されていた国際的平和機構の設立は，ヴェルサイユ条約にもとづき［ 3. 国際連盟 ］として実現した。［ 3 ］は集団安全保障にもとづく国際平和維持機構で，本部はスイスの［ 4. ジュネーヴ ］に置かれた。付属の機関として，［ 5. 国際労働機関 ］(ILO)と，オランダのハーグに［ 6. 常設国際司法裁判所 ］が設置された。理事会は，常任理事国と非常任理事国から構成され，常任理事国は英・仏・日・伊の４か国でスタートし，のちにドイツ・ソ連も含まれた。［ 3 ］には次のような問題点があった。最高議決機関である総会は［ 7. 全会一致 ］を原則とし，侵略国に対して［ 8. 経済制裁 ］以外の有効な制裁手段をとれなかった。また，ドイツとソヴィエト＝ロシアは当初参加が認められず，提唱国のアメリカは上院がヴェルサイユ条約批准を拒否したため一度たりとも参加しなかった。
ドイツは1925年に［ 9. ロカルノ ］条約が結ばれて翌26年に［ 3 ］に加入したが，33年に脱退した。ソ連は，日独が33年に脱退した翌34年に加入したが，39年に勃発した［ 10. ソ連＝フィンランド戦争 ］を理由に除名された。

第一次世界大戦がおこると，日本は［ 1. 日英同盟 ］を口実にドイツに宣戦し，ドイツの租借地である［ 2. 膠州湾 ］(青島)とドイツ領［ 3. 南洋 ］諸島を占領した。さらに1915年，山東のドイツ利権の継承などをせまる［ 4. 二十一カ条要求 ］を中国の［ 5. 袁世凱 ］政権に突きつけ，承認させた。大戦後，日本は［ 3 ］諸島の赤道以北を国際連盟の［ 6. 委任統治 ］領として確保した。東アジア・太平洋域における日本の勢力拡大を警戒したアメリカ大統領［ 7. ハーディング ］は，1921～22年に［ 8. ワシントン ］会議を開催して日本の進出をおさえようとした。

1921～22年の［ 1. ワシントン ］会議では，米・英・日・仏・伊５大国の主力艦保有トン数と保有比率を定める［ 2. 海軍軍備制限 ］条約が結ばれ，米・英・日・仏・伊の保有比率は５：５：３：1.67：1.67とされ，アメリカはイギリスと対等の海軍力を持つことを認められた。また，米・英・日・仏４か国で，太平洋諸島の現状維持と［ 3. 日英同盟 ］の解消をもたらす［ 4. 四か国 ］条約が結ばれた。さらに，列強による中国進出の機会均等を確認する［ 5. 九か国 ］条約が結ばれたが，石井＝ランシング協定が破棄され(参照:XII-26)，日本は山東省の利権を中国へ返還した結果，日本の立場は［ 6. 二十一カ条 ］要求以前の状態にもどされた。これらの条約によってつくられた東アジア・太平洋域の国際秩序を［ 1 ］体制と呼ぶが，これはアメリカが中心となって日本の進出をおさえるもので，太平洋戦争へといたる日米間の重要な争点をなすものであった。