1921～22年の [ 1.ワシントン ] 会議では，米・英・日・仏・伊５大国の主力艦保有トン数と保有比率を定める [ 2.海軍軍備制限 ] 条約が結ばれ，米・英・日・仏・伊の保有比率は５：５：３：1.67：1.67とされ，アメリカはイギリスと対等の海軍力を持つことを認められた。また，米・英・日・仏４か国で，太平洋諸島の現状維持と [ 3.日英同盟 ] の解消をもたらす [ 4.四か国 ] 条約が結ばれた。さらに，列強による中国進出の機会均等を確認する [ 5.九か国 ] 条約が結ばれたが，石井＝ランシング協定が破棄され(参照:XII-26)，日本は山東省の利権を中国へ返還した結果，日本の立場は [ 6.二十一カ条 ] 要求以前の状態にもどされた。これらの条約によってつくられた東アジア・太平洋域の国際秩序を［ 1 ］体制と呼ぶが，これはアメリカが中心となって日本の進出をおさえるもので，太平洋戦争へといたる日米間の重要な争点をなすものであった。